vol.16

木の学校づくりネットワーク 第16号(平成22年3月6日)の概要

  • 巻頭コラム:飯島泰男(秋田県立大学木材高度加工研究所教授・農学博士、木質材料学(木質材料の生産・性能評価と流通システム)管理):
    今年度、林野庁・文部科学省の共管で「学校の木造設計等を考える研究会」が進められている。座長はWASSセンター長でもある長澤先生、小生もその委員に加えられ、現在、まとめの作業に入っている。当初、小生に与えられた課題は「事例に基づくコストを抑えた木造施設の整備」というものであった。そこで当研究所スタッフと能代市に協力をお願いし、関連データをまとめるとともに、補足として木造校舎建設時の「環境負荷」に関する試算結果も報告した。その内容は下記の林野庁HPに掲載されているのでご覧いただきたい。
    さて、その「環境負荷」の件である。
    日本建築学会は2009年12月、日本木材学会を含む関連16団体とともに「建築関連分野の地球温暖化対策ビジョン2050」という提言を出した。実は今から約10年前の2000年にも関連4団体とともに「地球環境・建築憲章」を策定しており、先のビジョンはこの延長線上にあるものと考えることができる。憲章ではキーワードとして建築の「長寿命化」「自然との共生」「省エネルギー化」「省資源・循環」「継承」をあげ、<環境負荷の小さい材料の採用>、<木質構造および材料の適用拡大>という項も起こされている。木材に関しては「炭素の固定により環境負荷を低減するとともに、質の高い居住環境を生み出すという点からも、木質構造および材料の利用のための環境を整える。我が国は木材資源の豊かな国である。我が国の森林の健康を守り資源の適正な更新を図るとともに、実効的な温室効果ガスの放出削減に寄与するために、国産材を有効に活用する。」と記載されている。
    これはおそらく委員として参画した、木材側の会員がこの部分を起草されたのだろうが、このときはすでに京都議定書が採択されているわけで、それを反映したとすれば当然かもしれない。
    そのさらに10年前の1990年、ITEC(国際木質構造会議)が東京で開かれている。全体の発表は約150だが、当時の木質構造での国際的な話題の中心はReliability Based Design(信頼性設計法)であったから、材料や構造の信頼性向上や評価法に関する発表が大部分であった。
    その中に少し毛色の変わった、ニュージーランドのA. H. Buchanan博士による”Timber Engineering and the Greenhouse Effect” という講演がある。内容は「各種建築用材料を製造時の消費エネルギーで比較してみると木材は他材料に比較して格段に少なく、地球温暖化が直近の課題になりつつある現在、木質建築材料の利活用はこれを防止する有効な手段になるであろう」というもので、とても先駆的なものであった。翌年、中島(現:建築研究所)・大熊両氏が木材工業誌にその概要を掲載されると、国内の「木材業界」関係の情報誌ではそれが盛んに引用されるようになっている。
    今から20年前、京都議定書採択の7年前の話である。
  • 最近のトピックス:「政府の林産業施策の方向と課題」:
    1月9日の木の学校づくり研究会では、世界唯一の日刊の木材新聞を発行している、日刊木材新聞社の宮本洋一氏に政府の林産業施策の方向と課題について、お話いただいた。
    ■「私は60年間森を育ててきたが、山で食ってきたのではなく、山に食われてきた」
    宮本氏は2009年農林水産大臣賞を授賞したある林業家の言葉を引用して日本の林業の実態ついて語った。針葉樹合板に使うロシア産カラマツの値段が上昇し、入手しにくくなってきたため価格が上昇した国産カラマツのような例外もあるが、スギの立木の値段はこの30年間で6分の1になっているという。林業家の7割が今後5年間に主伐は行うつもりはなく、育てても出せないという日本の林業の構図を木材価格の変動を示しながら指摘され、改めて深刻さを思い知らされた。そんななか山林の整備、林業の再生を最重要課題にあげられている民主党政権から新たな法案が出された。
    ■「公共建築物等における木材利用の促進に関する法案」について
    赤松農林水産大臣は1月18日の国会に提出する法案の内容について記者会見の場で明らかにした。その内容は山を守るだけではなく、森林林業の活性化を狙う、環境対策、CO2の削減に取り組むといった新政権の姿勢を示したものであった。主題は伐採に適した、成長した木を使い、公共の建物、特に階層の低い役所や学校を木造で建てるという公共建築の木造化、及び木質化。対象となる事業は建物の高さや面積によって異なり、3階建以下は木造、それ以上は木質化するという方針だという。赤松農林水産大臣は子どもたちが温もりのある木の学校で教育をうけることは、RC造の学校では意味が異なると認識しており、是非小中学校、地方の公共建築物を木造化したいと話したという。
    目標は公共施設の100パーセント木質化・内装木質化、果たして実現なるのだろうか。
    ■農林水産省木材利用推進計画について
    宮本氏からで公共建築物の木造化・木質化を具体的に規定する計画として、2009年12月に策定された木材利用推進計画について説明を受けた。政府全体の取組みとして政府の施設、省、地方公共団体にも次年度より木造化・木質化の取組み広めてゆく計画。WTOからのクレームを避けるため、使用木材については「国産材(間伐材)等。」という表現にとどまっているが、実質的に対象物品の購入にあたっては、国産材が見込まれている。期間としてはH22年~H26年の5年間、この期間の成果を発表し、効果を検証するという。他に具体的な取組みとしては、①木質施設をつくる②山の整備を進める③全国の木造施設の情報の収集と提供する④木造建築における標準歩掛の充実⑤関係部局の土木工事に木材を使うという5項目が挙げられている。
    ■期待と不安
    法案が施行され、木材利用推進計画が実行されとどうなるのだろうか。木造化施設の着工棟数は少ないと見込まれる。一方で内装木質化は床及び壁について、施工面積の5割以上を木質化するもので、膨大な量が必要になるだろうと宮本氏。そうなると供給が不安になる。現状はha当り17mと言われている山林の整備に対しては、施行しやすい山林の3分の2を対象として今後10年間でha当り100mのドイツ林業並の路網密度に達成することを目標とした森林林業再生プランが打ち出され、供給に向けた山の整備も進められている。
    参加者からは、さらに山の整備の基盤となる平成検地の必要性や床材等を加工する刃物を統一して、複数の業者間で加工木材をやり取りするような仕組みをつくる必要性を訴える意見も出された。


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vol.11

木の学校づくりネットワーク 第11号(平成21年8月1日)の概要

  • 巻頭コラム:松下吉男(東洋大学理工学部建築学科准教授、博士(工学)、建築構造学):
    さて、WASSの研究に直接関わることの少ない私ですが、これまでの私生活や研究活動を振り返りながら木材との関わりについて改めて思い起こしてみたいと思います。
    私生活において木造との関わりは、中学校まで学んだ校舎と、高校まで過ごした田舎の家でしょうか。当時としてはごく当たり前の2階建て木造校舎ですが、母校は防風林としての松林を切り開いた砂地に建てられ、現存していませんが今思えば自然にマッチしていたものの自然災害に良く耐えてくれたなという印象が強いです。余談ですが映画俳優の加藤剛さんも同じ校舎で学ばれた内のひとりです。一方、木造の自宅は台風の進路に当たるということもあって、“ミシミシ”という不気味な音に不安な夜を過ごしたことを今でも覚えています。台風のときは棟が飛ばないようにロープで補強したこともありました。
    次に、木材に関連し話題の多かった施設など、実際に見学した物件の一部を紹介したいと思います。長野オリンピックのメイン会場となった通称Mウエーブの木造吊り屋根は、集成材で鉄板を両側から挟みこむ構造となっており、信州の山並みをコンセプトにした世界最大級の規模のアリーナでした。建設当時研究室で見学に行ったことを覚えています。一方、旧丸ビルの独立基礎の下に約15メートルの北米産の松杭が全部で5,443本使用されていたということが話題になりました。その内の1本が新丸ビルの1階床に展示されていますが、80年ほど腐食しなかったことは驚きです。水分が多く酸素が少ないと腐食しにくいという木材の性質を承知の上での利用だったのでしょうか。
    木材を利用したハイブリット基礎構造の研究について紹介したいと思います。企業との共同研究として行ったその研究は、冷凍倉庫の床版と杭との間に木材を挿入するという内容で、断熱効果と杭頭の非固定度化を目的としたものです。これまで地震によって杭の破損が多く発生し、その原因として杭頭の固定度が指摘されていました。上部構造を支えかつ固定度を減らす構造として、杭頭の上部には繊維方向、側面には半径方向に木材を並べ実験を行い、その結果地震時に杭頭が木材にめり込み固定度を減らすことを検証しました。木材は基本的には脆性的な材料ですが、唯一めり込みという靭性を利用したもので、現在数棟の冷凍倉庫に利用されています。
    とりとめも無く思い当たることを書いてきましたが、現在日本全国で森林が悲鳴を上げているとも聞いています。一刻も早い対策が必要とされている中、木材の新たな活用としてバイオマス・エネルギーの研究も行なわれているようです。間伐材の利用が促進されれば森林資源が循環され、主伐材の利用も高まることになります。WASSの研究成果がこれらの発展に役立つことを期待しております。
  • 最近のトピックス:「第10回 木の学校づくり研究会報告」:
    2009年7月11日に行われた木の学校づくり研究会では、これまでの調査や木の学校づくりの現状を踏まえて、設計者・木材業者・行政関係者などの「木」に関わる方々とともに様々な議論を行いました。その一部をここに掲載いたします。
    ■日本の木材業界でのやり取りの難しさ
    -先日、木材をある製材所でいくつかの用途に分けて製材してもらったのですが、家具用に節だらけの材料を取られてしまうという出来事がありました。
    今までは製材業者に対して寸法・用途を指定すれば、上手に取り分けていたので、普通に出来ると思っていたのですが、今回の製材業者はそれが分からなかった。
    -外材の木材貿易では、用途別ではなく、もっと細かにグレードや節の大きさなどを書いた仕様書をもとに契約が取り交わされます。日本の場合はそれを言わなくてもだいたい分かっているはずだということになっていて、用途で言っても通じない場合があります。
    -仕様書のお話がでましたが、話が通じる人同士の場合には同意できるんですが、それを細かくやりすぎると、話が通じない人にしてみるとコスト的なことが問題になってしまうんですね。地元の材を使うのにそこまでやるのか、ということもあり余計に話が通じなくなることもあります。
    -使う材の用途によってどういうものが必要かということを見極めるコーディネーターが必要だったのではないでしょうか。仕様書に代わるものとして、分かっている方がいれば、うまく選ぶことができたのかもしれません。製材屋もそういう目が必要なんですね。
    ■「やわらかくつなぐ」
    -学校の設計の現場において、市町村の方々は地場産材を使いたいということはすごい意識をしているんです。ところが、個人的には地場の材を使うから節があっても当たり前だと思っていることが、役所の担当者も保護者も工業製品などのきれいなものに慣れているので、「気持ちが悪いなどのクレームが来るから、なるだけ節があるものを使わないで下さい。」ということをおっしゃるわけです。それで逆に仕様書を作ると、山や製材の方にしてみるとコストが高くなって、「この設計事務所は分かっていない。」という感じで、板ばさみになってしまいます。それを交通整理していく役目があるな、というのは感じていて、「それぞれを如何にやわらかくつないで言語を統一していくか」というのがすごい大事なことだというのが色々設計してきて分かりました。
  • WASS研究室から:「RC校舎の内装木質化工事の調査」:
    今夏、埼玉県のある学校でRC校舎の内装木質化が行われることとなり、現在工事が進行中です。耐震補強工事などと同様に、こういった既存校舎の工事の多くは生徒のいない夏休み中の短期間に実施されることになります。また、この学校では内装材に地元の木材を利用するということで、地域産材を活用するための方法や、それによって生じる様々な課題なども見られます。
    WASSでは昨年度から、木材の発注・準備・施工・使用量なども含めて、この事業を対象とした調査を行っています。今後も様々な地域でRC校舎の内装木質化工事が行われていくと予想されますが、
    今回の調査・分析をもとに、木質化の手助けとなるような提案をしていきたいと考えています。


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vol.10

木の学校づくりネットワーク 第10号(平成21年7月11日)の概要

  • 巻頭コラム:「木・共生学データベースの試み」篠崎正彦(東洋大学理工学部建築学科准教授、建築計画学):
    WASSはオープン・リサーチ・センターとして開設されています。この「オープン」には研究を大学内のみで展開するのではなく、社会との境界を開いていく(オープンにしていく)という意味が込められています。社会との境界を開くことで2つの流れが生まれます。学外の幅広い人材との共同研究(外→中への流れ)と、研究成果を広く社会に公開していく(中→外への流れ)という2つの流れです。
    「外→中の流れ」については、様々な場で活躍される方々を客員研究員として招いているほか、講演会・シンポジウムを通して多くの関係者のご意見を伺うことにより木とそれを取り巻く社会のあり方について広い視野で研究が進められています。
    一方、「中→外の流れ」では、研究成果を論文や発表会という形で公表することはもちろんですが、木と関わる現場、教育に携わる現場により近い所で成果を利用してもらえるようにする必要があるとも感じています。そのような試みの一つとして、「木・共生学データベース」の構築があります。
    木を使った学校建築を作ろうと考えても、どの様な事例があるのか、どのように木を用いているのか(構造では?、内装の仕上げでは?)、コストはどうなのか、学校の規模や所在地域ごとに差はあるのか、等様々な疑問が浮かびます。また、短期間に大量の木材を準備できる生産者がいるのか、自治体による木材利用促進施策はどうなっているのか、まちづくりとの関わりはどうなっているのかなど、浮かんでくる疑問は限りなくあります。
    木をもっと取り入れた学校を作りたい、木の利用を図ることで環境共生的な地域づくりを進めたいと考える人は多くいますが、この様な基本的な情報を共有した上で議論を進めることが、より有意義かつ効果的な実践に結びつくのではないでしょうか。
    「木・共生学データベース」は、上に挙げた疑問になるべく応えようと、様々な事例を分かりやすく整理し(誰でも使える)、インターネットを通じて利用でき(どこでも使える)ようにしようとするものです。今年度ではこれまでWASSに集まった学校建築の事例を公開しようと作業を進めています。引き続き、木づかいを促進しようとしている団体や自治体の施策についてもデータベース化を進めたいと考えています。
    少しでも内容が充実し、かつ、誰もが使いやすいデータベースを構築・公開することでWASSの目的である「木材の利用を通じた共生型地域社会の実現」に貢献できればうれしい限りです。
  • 最近のトピックス:「第8回 木の学校づくり研究会報告」:
    2009年6月13日に行われた「第9回 木の学校づくり研究会」では、 構造家の増田一眞氏より、「木造校舎の構造設計と課題-大分県中津市鶴井小学校を例として-」という題目で、構法論・形態論をふまえ、無垢材による伝統木造の特徴と木造校舎の実例についてご講演をいただきました。
    ■集成材と無垢材、現代木構造と伝統木造はどう違うのか?
    耐久性、無垢材の寿命は法隆寺が実証しているように千数百年、一方集成材はせいぜい50年しかもたない。接着材を用いることで、木本来の寿命を縮めることなる。さらに接着材を用いることで劣化の進み具合を判断しにくくなり、突然の崩壊を招く場合もある。また集成材は設備費用の償却、独占価格により、無垢材より高額なうえ、廃材処理に有効な方法がなく費用も高くかかる。さらに刃物で加工するのが困難なため、集成材が普及すると大工の仕事が奪われてしまう。伝統木造は無垢材の特性を生かす構造を隠さないため大工は腕をふるうことができる。またメンテナンスが容易で、解体移築が可能。また根曲がり材も適材適所に配置することで、合理的な構造体をつくることもできる。現代木造が平面的な構造体であるのに対して、伝統木造は腰壁、垂れ壁、袖壁等を含め、柱の曲げ抵抗を生かす立体的な構造である。先生のご指摘通りであれば何故、現代木造が普及するのか不思議ですらある。
    ■日本の場所討ちコンクリート造から見えること
    戦後、日本は伝統木造の継ぎ手仕口による緊結手法を省みず、コンクリート造の場所打ち一体性に希望を見出した。場所打ちのコンクリート造の耐久性はせいぜい60年。プレキャストコンクリート造の場合は、理論上必要な水セメント比に近い値で施工可能なので、約9000年の耐久年数となっている。水を絞ることで強度を高めることができ、コンクリートの断面積を半減させることができる。しかし一般的には場所打ちコンクリート造が普及定着している。さらに一般的な日本の建設現場では、型枠は使い捨てされているが、集成材といえども、大量消費の時代は終わっている。一方、プレキャストコンクリートの場合はジョイント部分を外すことで解体移築も可能である。つまり伝統木造と同様に部材を取り外すことで行うことができる。ヨーロッパでは殆どの現場がプレキャストコンクリートを用いて構築している。日本では木造においても、コンクリート造においても素材を効果的に生かすことができていない。
    ■鶴井小学校の事例について
    間伐材は弱齢で赤みが少なく、建築材料としては劣る。鶴井小学校では間伐材であっても、材をつないでいくことで、長いスパン、大断面に匹敵する構造材をつくれなか試みた。そして現場で4寸の板を重ね、熱を加えながら、Rに沿わせて蒸し、何枚も曲げ加工をしたうえで、ダボで縫い合わせ、アーチ型の合成張をその場で加工した。
    ■学校の計画の課題と提案(質疑応答より)
     鶴井小学校のプロポーザルから建設までの経緯や具体的な構法に関する質問が出されたが、他の学校の計画にも生かせるような汎用性に関する質問について増田先生は以下のように述べられた。現在の建築指導課の体制では、無垢材による学校づくりの要望が通りにくい。地元の山では資格を持って製材している者はいないのに、木材自体は天然の素材にJAS規格のような工業規格を要求めるのは基本的に間違いではないか。代わりに設計者に材料試験(強度・ヤング率)を義務づければ良いことだと思う。また工務店に複雑な構造計算をやれといっても無理があるのなら、縮小模型実験を計算の代わりに義務づけて実験的に証明すれば良いのではないだろうか。
  • 調査研究報告:「木材切り出しの現場から」:
    埼玉県のある山で木材切り出しの現場を見学しました。ここでは間伐のように、山主に指定された木のみを一本一本切り出していました。また、周辺の木を傷つけないように切り、枝の絡みなどを取り除きながら、斜面や隣地境界線の木を運び出せる状態にするまで一本につき30分はかかっていました。これらの手間を考えると、決して効率が良いとは言えず、皆伐にはない様々な苦労がうかがえます。


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